【最新】本家VOOと1557のどっちがいいかを積立結果比較
2017年から投資をしている30代の経済的自由太郎（@KRHBm9tMvIlF6He）です。
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米国では、日本でいうTOPIXや日経平均と同じような株価指標として、S&P500指数があります。
日本ではNYダウが有名ですが、米国ではNYダウに負けず劣らずの重要な指標です。
そして、このS&P500指数に連動したETFや投資信託が日本でも最近人気になってきています。
米国ETFである「本家VOO」、米国ETFでありながら東証に上場している「1557」、投資信託「eMAXIS Slim米国株式」などがあります。
今回は「本家VOO」と「1557」を比較対象とします。
ちなみに「本家VOO」だと購入時にドル転の手数料を払います。
また、振り込まれた分配金を再投資する場合は、自分で行わなければなりません。
「1557」だとドル転の手数料はかかりませんが、本家VOOと同様に振り込まれた分配金を再投資する必要があるのと、経費率が少し高いです。
※2020年よりSBI・楽天・マネックスで、本家VOO、1557の買付手数料が無料になりました。
そこで、買付手数料が無料になった事・NISA利用も踏まえて、本家VOOと1557のどっちがいいかを最新の情報で比較します。
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- 1.本家VOOと1557のどっちがいいかの結論
- 2.月5万円積立の場合_本家VOOと1557の比較結果
- 3.月10万円積立の場合_本家VOOと1557の比較結果
- 4.本家VOOと1557のどっちがいいかのまとめ
1.本家VOOと1557のどっちがいいかの結論
積立期間5ヶ月以下などの特殊な状況を除いて、「本家VOO」を購入するのが最適解です。
積立金額が少ないと差があまりつかなく、積立金額が大きいと差が大きくなってくる傾向があり、さらに、積立年数が大きいと差が大きくなる傾向があります。
しかし、基本的には長期投資ですので、迷ったら「本家VOO」にしておけば、少しでも資産額を増やすことが可能です。
ただ、今年から外国税の二重課税調整制度が開始されました。現状、「1557」は対象となる可能性が低いので、関係ないはずですが、対象となった場合は、逆転する可能性があります。
下がシミュレーションの概略結果です。
月5万円or10万円積立・年収440万・積立期間20年です。
積立開始から241ヶ月後に現金化し、税金を払った後の金額です。
外国税額控除額は、年収によるので注意が必要です。
関連記事｜外国税額控除を利用した場合の配当税率を計算｜年収で変わります
2.月5万円積立の場合_本家VOOと1557の比較結果
2-1.月5万円積立の場合_本家VOOと1557の資産額推移
初期投資額0円で、240か月間（20年間）積立投資をし、241か月目に現金化するシミュレーション結果です。
資産額の増加に対し、ほとんど差がありませんが、出口でようやく見えるレベルで差が出ています。
次で詳しく見ていきましょう。
2-2.月5万円積立の場合_本家VOOと1557の資産差額
結論でも話した通り、現金化する段階では本家VOOが勝ちます。
1557が勝っているのは最初の5ヶ月くらいで、あとは本家VOOが勝ちます。
以前までだとauカブコム証券のみ1557が購入手数料無料で、本家VOOでは0.45%の購入手数料がかかっていました。
よって、差があまりなかったのですが、本家VOOがとうとう購入手数料無料になったので、ドル転の差はほぼ関係なく、経費率のみの差となるようです。
（とはいえ住信SBIネット銀行×SBI証券を利用したドル転手数料1ドル2銭の場合の計算）
関連記事｜SBI証券での米国ETFや個別株の買い方について。住信SBIネット銀行の外貨積立のやり方もあわせて解説します。
2-3.月5万円積立の場合_本家VOOと1557の比較計算条件
下記のシミュレーションに使ったデータです。
3.月10万円積立の場合_本家VOOと1557の比較結果
3-1.月10万円積立の場合_本家VOOと1557の資産額推移
初期投資0円で月10万円積み立てた場合の結果が上図です。
3-2.月10万円積立の場合_本家VOOと1557の資産差額
月10万になっても、金額差が増えるだけで月5万円の時と傾向は変わりません。
差額は月5万積立の時のほぼ2倍となっています。
積立金額に比例するかどうかはもう一点ないとわかりませんが、積立金額が増えると、差が増える傾向にあるようです。
3-3.月10万円積立の場合_本家VOOと1557の比較計算条件
下記の表が月10万円積み立てた場合のシミュレーション条件のデータになります。
4.本家VOOと1557のどっちがいいかのまとめ
本家VOOと1557では本家VOOの購入が最適解になります。
本家VOOの購入手数料が無料になった事により、1557の価値はほぼなくなりました。
ドル転が嫌だったら、eMAXIS Slim米国株式やSBI・バンガード・S&P500といった投資信託を購入すればいいですしね・・・
さらに言えば、MAXIS米国株式(S&P500)上場投信（2558）という経費率が少し低い国内ETFも登場し、二重課税調整を受けられる可能性が高いとの事なので、1557の価値はなしです・・・
よりよい金融商品が出てきて、個人投資家としては嬉しい限りです。
今後も消費者目線の金融商品が出てくるのを祈っています。
（情弱用の商品もそのままにしてもらえると、消費者目線商品が増えるだろうと思われるので・・・適度に引き続きよろしくお願いしますw）
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